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店舗アプリをオーダーメイドできる「GMOおみせアプリ」インバウンドに対応した「多言語対応機能」を提供開始
  • 2016-03-29
  • GMOデジタルラボ

店舗アプリをオーダーメイドできる「GMOおみせアプリ」インバウンドに対応した「多言語対応機能」を提供開始

店舗アプリをオーダーメイドできる「GMOおみせアプリ」
インバウンドに対応した「多言語対応機能」を提供開始

 GMOインターネットグループのGMOクラウド株式会社の連結会社、GMOデジタルラボ株式会社(代表取締役社長:山田 裕一 以下、GMOデジタルラボ)は、店舗(企業)専用の集客支援型アプリを短期間・低価格でオーダーメイド制作する、スマートフォンアプリ制作サービス「GMOおみせアプリ」(旧:ビズBiz パレットPalette アプリ byGMO URL:https://gmo-app.jp )において、本日2016年3月29日より、スマートフォン端末の言語設定に合わせて自動的にアプリの表示言語を切り替えるオプションサービス「多言語対応機能」を提供開始いたします。

※「ビズBiz パレットPalette アプリ byGMOは、2016年3月29日に「GMOおみせアプリ」に名称変更いたしました。

【「GMOおみせアプリ」の「多言語対応機能」追加について】

 「GMOおみせアプリ」は、店舗専用のスマートフォンアプリ(iPhone®/Android™)をオーダーメイドで制作し、App StoreやGoogle Playといったストアへの申請も代行するサービスです。アプリ制作の専門知識を持たなくても、店舗専用のアプリを運用でき、ユーザーをネット経由でリアル店舗へ送客するO2O(*1)施策に活用することができます。これまでに中小企業を中心とした700社を超える企業・事業者に導入いただいており、制作した店舗アプリのアプリストア掲載数は国内最大級(*2)を誇っています。
 また、海外では2016年2月より「Z.com MyStoreApp」(https://storeapp.z.com/vn/en/)というブランド名で多言語対応アプリの制作サービスを展開しており、現在タイ、ベトナム、アメリカ合衆国を中心に、海外進出した日本の事業者の導入実績を伸ばしています。

イメージ図

 昨今、訪日外国人旅行者の増加に伴ってインバウンド市場も活況しており、オフライン・オンライン問わず様々な分野で多言語対応の必要性が高まっています。過去にアジア5ヶ国・地域で実施した調査(*3)によると、訪日前や訪日中に日本のオフィシャルサイトを利用したのは、各国平均で71.4%、またその中の67.4%が「母国語での表記」を希望しているという結果が出ています。
 そこでこのたびGMOデジタルラボは、海外展開ブランドでの多言語対応アプリの制作ノウハウを活かし、「GMOおみせアプリ」のオプションサービスとして「多言語対応機能」を提供開始いたしました。「多言語対応機能」は、アプリをダウンロードしたユーザーのスマートフォン端末の言語設定に合わせ、自動的にアプリ内の表示言語を切り替えることができる機能です(日本語・英語・ベトナム語・タイ語に対応)。訪日旅行者はもちろん、日本に長期滞在・在住する外国人の方を店舗に集客するためのインバウンド施策としてご活用いただけます。

 GMOデジタルラボは、今後もアプリを活用した店舗への集客を支援するべく機能追加を進めてまいります。

(*1)O2O:Online to Offlineの略で、インターネット上の情報やサービスを活用し、リアル店舗への来店を促進すること。
(*2)国内主要アプリ開発会社のアプリ掲載数(App Store/Google Play合算値)を比較(2016年3月29日時点、GMOデジタルラボ調べ)
(*3)2016年2月16日 GMOリサーチ調べ https://www.gmo.jp/news/article/?id=5187

<その他追加している機能>

EC機能 ECサービスの「Biz(ビズ) Pallete(パレット) Store(ストア) byGMO(http://bp-store.jp/)」との連動が可能になりました。これまでは、アプリにリンクを貼り(Webビュー機能)、既存のECサイトへ誘導するのみでしたが、アプリ内で購入手続きまで完了することができ、スタンプやクーポンなどアプリの機能との連動ができます。
CRM機能
(バージョンアップ)
ユーザーの行動ログデータを収集・管理できる「CRM機能」では、「来店スタンプ」の発行データを自動で取り込めるようになりました。
これまでプッシュ通知配信などでユーザーをセグメントする際、すでに管理している「ユーザー属性」に加えて管理画面から「最終来店日」を手動で登録する必要がありましたが、「来店スタンプ」の発行データを自動で取り込むことで、「最終来店日」として管理画面上で把握できるようになります。

<「GMOおみせアプリ」サービス概要>(金額は全て税別)

サービス名 GMOおみせアプリ
URL https://gmo-app.jp
基本利用料金 ■スタンダードプラン:1万5,000円/月
■エンタープライズプラン: 2万5,000円/月
オプションサービス利用料金 ■多言語対応機能:1言語追加ごとに2,000円/月
■CRM機能:5,000円/月
■EC機能:初期費用3万円、月額費用3万円/月
注意事項 ※上記プランは1年契約(12回払い)となります。
その他、お客様のご利用に合わせた料金プランをご用意しておりますので、お問い合わせフォーム(https://gmo-app.jp/request.html)よりお気軽にお問い合わせください。

【GMOデジタルラボ株式会社について】

  GMOデジタルラボは、札幌を本社に、仙台・新潟・静岡・金沢とエリア展開している、1993年に設立した企業です。多様かつ複雑化する企業のデジタル領域において、顧客視点に立ったデジタルサービスをワンストップで提供しております。
 主力事業は、デジタルメディア事業(ホームページ制作、スマホアプリ開発、ポータルサイト運営)、デジタルマーケティング事業(サイト運用支援、SEOサービス、WEBソリューション)、デジタルデバイス事業(OA機器、モバイル端末)の3事業で、企業の継続的な発展を一緒に実現していくデジタルマネジメントパートナーとして支援し続けています。
 今後は、顧客価値の最大化を目標に、「GMOおみせアプリ」をはじめとした中小企業の集客支援・販売促進にも注力してまいります。

以上

【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOデジタルラボ株式会社 広報担当 佐々木

TEL:011-219-0037 FAX:011-219-1897
E-mail:info@digitallab.jp

【報道関係お問い合わせ先】
●GMOクラウド株式会社 社長室 広報担当 遠藤・松下

TEL:03-6415-6100 FAX:03-6415-6101
E-mail:pr@gmocloud.com

●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田

TEL:03-5456-2695 FAX:03-3780-2611
E-mail:pr@gmo.jp

【GMOデジタルラボ株式会社】 (URL:http://www.digitallab.jp

会社名 GMOデジタルラボ株式会社
所在地 北海道札幌市中央区北2条西3丁目1番地 敷島ビル5F
代表者 代表取締役社長 山田 裕一
事業内容 ■デジタルメディア事業 ■デジタルマーケティング事業 ■デジタルデバイス事業 
資本金 3,455万円

【GMOクラウド株式会社】 (URL:http://www.gmocloud.com/

会社名 GMOクラウド株式会社 (東証マザーズ 証券コード:3788)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 青山 満
事業内容 ■クラウド・ホスティング事業
■セキュリティ事業
■IAM事業
■ソリューション事業
資本金 9億1,690万円

【GMOインターネット株式会社】 (URL:http://www.gmo.jp/

会社名 GMOインターネット株式会社 (東証第一部 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット公告・メディア事業
■インターネット証券事業
■モバイルエンターテイメント事業
資本金 50億円

 

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